はじめに
一連の平成28年（2016年）熊本地震のうち、4月14日21時26分の地震（M 6.5; 気象庁）について、強震波形記録を用いた震源インバージョン解析を行った。
データ
図1に示す防災科学技術研究所のK-NET観測点5点、KiK-net地中観測点8点、KiK-net地表観測点2点、F-net観測点1点の計16観測点での強震加速度波形記録を積分して得た速度波形を用いた。これらの速度波形に0.1－1.0Hzのバンドパスフィルタをかけ、10Hzにリサンプリングし、S波到達1秒前から10秒間を切り出し解析データとした。
断層面の設定と断層破壊過程のモデル化
F-netのモーメントテンソル逆解析の結果から走向212度、傾斜89度の断層面を設定し、走向方向の長さは22km、傾斜方向の幅は14kmとした。
破壊開始点は、DD法で再決定された震源位置に基づき、北緯32.7417度、東経130.7994度、深さ12.49kmにおいた。
本解析ではマルチタイムウィンドウ線型波形インバージョン法（Olson and Apsel, 1982; Hartzell and
Heaton, 1983）に基づき、断層破壊過程を時空間的に離散化した。
空間的には、断層面を長さ2km、幅2kmの小断層で、走向方向11個、傾斜方向7個に分割した。
時間的には、各小断層でのすべり時間関数を、破壊開始点から一定速度Vftwで広がる同心円が到達した時刻から、0.8秒幅のタイムウィンドウを0.4秒ずらして5個並べることにより表現した。これにより、各小断層からの要素波形（グリーン関数）を通じて、断層破壊過程と各観測点での波形は線型の方程式で結び付けられる。
各小断層からの要素波形は、一次元地下構造モデルを仮定し、離散化波数積分法（Bouchon, 1981）と反射・透過係数行列法（Kennett and Kerry, 1979）により点震源の波形を計算し、小断層内部の破壊伝播の効果を25個の点震源（走向方向、傾斜方向それぞれ5列）を分布させることにより表現した。地下構造モデルは、藤原・他（2009）による三次元地下構造モデルの各観測点直下の情報を用いて観測点ごとに構築した。
KiK-net観測点については速度検層の情報も利用した。
波形インバージョン解析
各小断層の各タイムウィンドウでのすべり量を、観測波形と合成波形の差を最小とするように、最小二乗法を用いて求めた。 不等式拘束条件をつけた最小二乗法（Lawson and Hanson, 1974）を用いて、各小断層でのすべり方向の変化を、F-netメカニズム解のすべり角である-164度の±45度に収めた。また時空間的に近接するすべりを平滑化する拘束条件（Sekiguchi et al., 2000）を付加した。平滑化の強さはABIC（Akaike, 1980）を基準に決定し、Vftwは残差を最小とするものを選んだ。
結果
図2に推定されたすべり分布を示す。
図3にすべり分布の斜視図を示す。
図4に観測波形と理論波形の比較を示す。
図5に断層破壊の時間進展過程を示す。
図6に各小断層でのすべり速度時間関数を示す。
Vftwは2.5km/s、最大すべり量は0.7m、断層面全体での地震モーメントは1.7×1018Nm（Mw 6.1）である。破壊開始点付近とその北北東の浅い領域に0.4mを越える比較的大きなすべりの領域が推定された。各領域の破壊はそれぞれ地震発生から1-3秒後と3-6秒後に生じている。
注：なお、本解析は今後改訂される可能性がある。
（文責：久保久彦、鈴木亘、青井真（防災科学技術研究所）、関口春子（京都大学防災研究所））
