目次詳細
 
第I部:地震の基礎知識

第1章 地球の構造とプレートの運動 1.1 地球の構造 1.1.1 地球の球殻構造 1.1.2 マントルと地殻 1.1.3 リソスフェアとアセノスフェア 1.2 プレートテクトニクス 1.2.1 プレートとその運動 1.2.2 世界のプレートの分布 1.2.3 プレートの発散境界と横ずれ境界 1.2.4 プレートの収束境界 第2章 地震活動 2.1 世界の地震活動 2.1.1 世界の地震分布 2.1.2 プレート境界と地震のタイプ 2.1.3 プレート内に起きる地震 2.1.4 世界の大地震 2.2 日本の地震活動 2.2.1 日本とその付近の地震の分布 2.2.2 日本とその付近のプレートの動き 2.2.3 日本の大地震 2.3 地震の群れ 2.3.1 地震の群れの3タイプ 2.3.2 余震減衰の改良大森公式 2.3.3 余震域と最大余震 2.3.4 前震と群発地震 2.4 地震空白域 2.4.1 3種類の地震空白域 2.4.2 大地震のギャップ 2.4.3 地震活動の静穏化 第3章 地震の計測 3.1 地震観測 3.1.1 地震計 3.1.2 地震観測網 3.1.3 地殻変動の連続観測 3.2 地震のマグニチュード 3.2.1 マグニチュードの定義 3.2.2 いろいろなマグニチュード 3.2.3 モーメントマグニチュード 3.2.4 グーテンベルク・リヒターの関係 3.3 震源決定 3.3.1 震央・震源・震源時 3.3.2 大森係数 3.3.3 簡便な震源決定法 3.3.4 実際の震源決定 第4章 地震波とその性質 4.1 地震波を読む 4.1.1 地震の観測記録 4.1.2 地震の波形(その1) 4.1.3 地震の波形(その2) 4.1.4 地震波のスペクトル 4.2 地震波の生成と伝播 4.2.1 P波とS波 4.2.2 実体波の反射と屈折 4.2.3 表面波 4.2.4 地震波の走時曲線 4.2.5 地震波の減衰(その1) 4.2.6 地震波の減衰(その2) 4.3 初動の押し引き分布と発震機構 4.3.1 初動の押し引き分布 4.3.2 ダブルカップル震源 4.3.3 震源断層のタイプ分け 4.3.4 発震機構とその表示法 4.3.5 代表的な発震機構 第5章 震源断層 5.1 震源断層とは何か 5.1.1 震源と震源断層 5.1.2 震源断層の大きさ 5.1.3 断層すべり量 5.1.4 地震モーメント 5.2 断層モデル 5.2.1 静的断層パラメータ 5.2.2 動的断層パラメータ 5.2.3 断層パラメータの相似則と応力降下量 5.2.4 震源スペクトル 5.2.5 コーナー周波数 5.3 震源断層の破壊過程 5.3.1 地震波のディレクティビティ 5.3.2 複雑な断層破壊 5.3.3 スロー地震と津波地震 第6章 活断層 6.1 活断層とは何か 6.1.1 活断層とリニアメント 6.1.2 活断層と地震断層 6.1.3 活断層の平均変位速度 6.1.4 活断層の長さと地震規模 6.2 日本の活断層 6.2.1 日本の主な活断層 6.2.2 日本の地震断層 6.3 活断層と大地震の繰り返し 6.3.1 活断層の活動履歴 6.3.2 地震発生時期の予測 6.3.3 活断層調査の今後の課題 第7章 地盤の特性 7.1 軟らかな表層による地震波の増幅 7.1.1 地震波 7.1.2 垂直入射のSH波の増幅 7.1.3 表面波 7.2 大地震による被害の分布と地盤の影響 7.2.1 1891年濃尾地震と1944年東南海地震の被害分布の比較 7.2.2 1923年関東地震の被害分布 7.2.3 構造物による被害の相違 7.3 地盤の液状化 7.3.1 1964年新潟地震の液状化被害 7.3.2 大規模な液状化現象 7.3.3 液状化による横波の減衰 7.4 地震波の長周期成分 7.4.1 新潟市の石油タンクが溢れた原因 7.4.2 長周期地震波が卓越する地域 7.5 地すべりと崖崩れ 第8章 震度 8.1 震度とその役割 8.1.1 震度の定義 8.1.2 震度の行政的役割 8.1.3 歴史地震のマグニチュードを推定する 8.2 気象庁の計測震度および新しい震度階級 8.2.1 計測震度制定の経緯 8.2.2 計測震度の算定方法 8.2.3 新しい気象庁震度階級 8.2.4 計測震度の行政的使用例 8.3 計測震度の簡単な求め方 8.3.1 加速度・速度の積と計測震度の関係 8.3.2 計測震度のグラフ表示 8.4 制御用震度計 8.4.1 制御用震度計とその問題点 8.4.2 長周期構造物用の震度計 第9章 入力地震動と耐震設計 9.1 1995年兵庫県南部地震の被害と強震動記録 9.1.1 震度分布と強震計の分布 9.1.2 古い型の被害 9.1.3 実物大木造住家の振動台実験 9.1.4 震源の性質 9.2 地震動と地震力 9.2.1 ニュートンの運動法則と地震力 9.2.2 建物の被害条件 9.2.3 応答スペクトル 9.2.4 入力地震動の「振動特性」 9.2.5 1981年新耐震設計法 9.2.6 大振動台の必要性 9.3 想定すべき強震動 9.3.1 世界の強震動記録 9.3.2 地震動の上限 9.3.3 石を飛ばす実験 9.3.4 1990年フィリピン地震と1995年兵庫県南部地震のとび石の例 9.3.5 被災地における地震動の再現 9.3.6 K-NETによる強震動の捕捉率
文献(第1章〜第6章)・(第7章〜第9章


 
第II部:地震の応用知識

第1章 地震計の原理と実際 1.1 地震計の原理 1.1.1 振子式地震計の原理 1.1.2 地震動と記録との関係式 1.1.3 相対変位の記録方法 1.1.4 慣性力の利用 1.1.5 上下動振子の運動方程式 1.1.6 振子の性質:固有周期と減衰定数 1.2 変位形、速度計、加速度計の原理 1.2.1 振子の応答の簡単な理解 1.2.2 振子の応答の厳密な理解〜フーリエスペクトル〜 1.2.3 変位計の特性 1.2.4 加速度計の特性 1.2.5 速度計の特性 1.3 地震計の窓 1.3.1 地震動の周期区分 1.3.2 振子の固有周期と感度との関係 1.3.3 小型長周期化の工夫 1.4 振子の線形性 1.4.1 線形性を乱す原因 1.4.2 3次元強震動の影響 1.4.3 連成振子 1.5 記録装置 1.6 サーボ型強震計 1.6.1 x帰還型加速度計 1.6.2 帰還型速度計 1.6.3 ∫xdt帰還型速度計 1.6.4 サーボ型地震計の長所と短所 1.7 気象庁強震計の歴史 1.7.1 気象庁1倍強震計(JMA-1) 1.7.2 87型強震計の改良 1.7.3 気象庁87型変位計と気象庁1倍強震計の記録範囲 第2章 強震記録の読み方 2.1 実体波 2.1.1 直達実体波 2.1.2 実体波の伝播 2.1.3 終端位相とディレクティビティ 2.1.4 多重震源 2.2 表面波 2.2.1 震源域近傍での表面波 2.2.2 体積層表面波 2.2.3 観測点近傍で発生する表面波 2.3 反射波 2.3.1 堆積層-基盤系での全反射波 2.3.2 他の反射波 2.4 変換波 2.5 非線形波 第3章 強震動の統計的推定法 3.1 統計的推定法の目的 3.2 いったい何を予測するか 3.3 地震動の簡単な性質 3.4 過去のデータの統計的処理 3.4.1 データに直線を当てはめる 3.4.2 層別因子を用いた回帰分析 3.4.3 重回帰分析 3.4.4 二段階回帰分析 3.5 断層近傍をどう扱うか 3.6 兵庫県南部地震は普通の地震? 3.7 地面の軟らかさが大きな影響 3.8 断層に近い所の加速度分布から考えられる今後の問題点 第4章 強震動の合成法 4.1 地震と地震動 4.2 小さな地震と大地震の違い 4.3 経験的グリーン関数合成法 4.3.1 経験的グリーン関数合成法の概念 4.3.2 経験的グリーン関数合成法の表現 4.4 地震動のスケーリング則 4.5 統計的グリーン関数合成法 4.5.1 統計的グリーン関数合成法の概念 4.5.2 ω-2乗則に基づく震源スペクトルを満たす人工地震波 4.5.3 伝播経路特性と地盤増幅特性の補正 4.6 強震動予測に必要な情報 4.7 今後の課題 第5章 近地地震のコーダ波 5.1 コーダ波の観測 5.1.1 コーダ波エンベロープの振幅減衰 5.1.2 震源距離に依存しないコーダ波エンベロープ 5.1.3 震源メカニズムに依存しないコーダ波エンベロープ 5.1.4 コーダ波の到来方向 5.1.5 近地地震のコーダ波の性質のまとめ 5.2 コーダ波励起のモデル 5.2.1 コーダ波励起に関する一次散乱理論の概要 5.2.2 一次散乱理論によるエネルギー密度の時空分布 5.3 コーダ波を用いた散乱と減衰の測定 5.3.1 全散乱係数g0の測定 5.3.2 コーダ波減衰Qc-1の測定 5.4 コーダ規格化法 5.4.1 観測点直下の振幅増幅特性の測定 5.4.2 地震の大きさの測定 5.4.3 地震波の減衰特性 第6章 高周波数(短周期)領域での震源過程解析 6.1 輻射伝達理論にもとづくエンベロープ形成のモデル 6.1.1 多重等方散乱過程の数学的記述(ダブルカップル型点震源) 6.1.2 輻射伝達方程式の解法 6.1.3 輻射伝達理論によるエネルギー密度(MSエンベロープ)の時間変化 6.2 エンベロープ・インバージョン法 6.3 1994年12月28日三陸はるか沖地震(Mw7.7)の解析 6.3.1 三陸はるか沖地震の概要 6.3.2 観測されたS波エンベロープ形状 6.3.3 高周波数エネルギー輻射のインバージョン解析結果 6.3.4 各観測点でのS波振幅増幅特性 第7章 常時微動の利用法 7.1 振幅スペクトルを用いた常時微動探査 7.1.1 常時微動とは 7.1.2 常時微動のスペクトル比 7.1.3 常時微動の水平/上下スペクトル比 7.2 位相差を利用した常時微動アレー探査 7.2.1 表面波の特徴 7.2.2 表面波伝播速度の把握 7.2.3 地盤構造の推定 付録A 地盤情報とその利用法 A.1 地盤情報の必要性 A.2 深層ボーリング A.3 重力探査 A.4 屈折法探査 A.5 反射法探査 A.6 表層地盤の情報 A.7 今後の課題 文献(第1章)・(第3章)・(第4章・第7章・付録A)・(第5章・第6章


 
第III部 地震動の数値計算法

第1章 地震動の数値計算法 1.1 はじめに 1.2 波動場の次元と構造の次元 1.3 時間領域と周波数領域 1.4 基本的なグリーン関数 1.4.1 グリーン関数とは 1.4.2 2次元SH(全無限、周波数領域) 1.4.3 2次元SH(半無限、周波数領域) 1.4.4 2次元P−SV(全無限、周波数領域) 1.4.5 2次元P−SV(半無限、周波数領域) 1.4.6 3次元(全無限、周波数領域) 1.4.7 3次元(半無限、周波数領域) 1.4.8 2次元SH(全無限、時間領域) 1.4.9 2次元P−SV(全無限、時間領域) 1.4.10 3次元(全無限、時間領域) 1.5 断層震源について 1.6 水平成層構造媒質中での地震動計算法 1.6.1 波数積分法 1.6.2 モード合成法 1.7 おわりに


もどる